厚生労働省の令和5年労働安全衛生調査（実態調査） においても、メンタルヘルス対策に取り組む50名未満の事業場において、ストレスチェック実施は6割に満たない状況です。
理由として、”義務化ではないから”が最も多いですが、現場からは、”活用方法がわからない” ”意味が無さそう”という声をお聞きします。
確かに、組織分析ができないほどの従業員数であれば、代表者が毎日従業員の表情を見て、いつもと違う様子に気づき、声を掛けることができていれば、ストレスチェックを無理に実施する必要は無いかもしれません。
一方で、少人数でチームワークが良い職場だからこそ、「心配をかけたくない」「迷惑をかけたくない」想いで無理をする、元気なフリをする従業員がいる危険性もあるます。
ストレスチェック個人結果を基に、従業員全員に産業カウンセラーと面談する機会を設けることは、自身の心の健康、そして、仕事や職場について言語化していく中で、職場の人たち同士では直接言えない課題が出てくるかもしれません。
小規模企業ならではの活用方法はありますので、ご相談ください。
Comments